Google Bardでキーワード抽出する方法!SEO対策や検索広告出稿に使えるノウハウとは?

先日のGoogleの年次開発者会議「Google I/O 2023」で、チャットAIツール「Bard」の日本語・韓国語対応が発表されました。今回は、そのチャットAI「Google Bard」を活用したキーワード抽出方法についてご紹介します。抽出したキーワードはSEO対策の記事作成や検索広告の出稿に活用できます。今回は具体的なその方法をご紹介させていただき、活用のためのノウハウを提供します。

なお、キーワード選定後の記事執筆は前回の記事でご紹介しておりますので、記事執筆の際はそちらの記事も合わせて参考にしてください。

参考記事:Google Bardとは?SEO対策記事執筆における活用やChat-GPTとの違いについての比較

Google Bardを活用したキーワード抽出の方法

Bardを活用してキーワードを抽出する際には、まずBardにGoogleアカウントでログインをするようにしてください。その上で、まずはベースとなるキーワードを検討し、Bardに入力しましょう。

具体的に入力する文章は以下の内容を参考にしてください。キーワードの内容や抽出するボリュームは適宜調整してください。

「〇〇〇〇〇〇」の関連キーワードで検索数上位を狙えるキーワードを抽出してください。月間の検索ボリュームと競合性について合わせて調査してください。検索ボリュームと検索の競合性について表として追加してください。キーワードは20個以上選出してください。

例として「Google Bard」で入力した場合は以下の通りとなります。検索ボリュームだけではなく、競合性も出てくるため、どのキーワードで記事を執筆するか、検索広告を出稿するかの参考になるかと思います。

Google Bardでのキーワード抽出メリット

Google Bardは今までのAIチャットツールと異なり、Google社が提供している検索エンジンからリアルタイムでの情報収集が可能という点が、より独自性を高めているといえます。その他も含めて、具体的にメリットをご紹介します。

グーグル社の検索エンジンと連携しそのまま検索できる

キーワードで抽出した内容を、そのまま検索エンジンで検索することが可能です。これにより他のキーワード抽出ツールでは難しかった即時検索が可能となりますので、今検索した場合にどのような記事が上位に来るかの調査が可能です。

検索エンジンと連携し最新の情報が反映される

競合となるchat-GPTとの大きな違いですが、検索エンジンからの検索結果を反映し、最新の情報からキーワード抽出をしてくれるため、調査時の最新の内容を反映してくれます。日々、検索のトレンドは変わるため、他のチャットAIツールにはない強みと言えます。

会話形式でさらなるキーワード抽出ができる

続いて、AIチャットツールのメリットと言えるのが、会話形式で更なるキーワード抽出が容易に行えるという点です。例えば以下の通り、キーワードの内容について、より検索対象者を意識したキーワード抽出が可能な質問をすることができます。通常のキーワード抽出ツールでは難しい会話形式での抽出で、より作業を効率的に行うことができます。

Google Bardでのキーワード抽出デメリット

メリットとは反対にデメリットとしてはどのようなものがあるのでしょうか。使用をした際に感じたデメリットをご紹介します。

抽出したキーワードの正確性に不安が残る

上記の抽出した結果を見る限り、検索ボリュームと競合性について数値結果が出されていますが、こちらの内容が必ずしも他の結果と一致するかというと疑問が残ります。SEO対策で使用するキーワード抽出のツールにはGoogleキーワードプランナーなどがございますが、このようなツールでも合わせて抽出をし、成果として正しい結果なのか比較をすることをおすすめします。

対象サイトに合わせたキーワード抽出が難しい場合がある

今回は弊社サイト(https://glass-inc.jp/media/)をBardに情報として取り込んだ場合に、キーワード抽出の参照にしてくれるかを確認するためにBardに質問しました。結果として、ガラスコーティングなどの見当違いの回答が返ってきてしまったため、参照するURLによっては正しく反映されない点に留意する必要がありそうです。そのため、参照するURLによってはそのような結果となりますが、Bardに学習させてみるのも良いでしょう。

まとめ

今回はGoogle Bardを活用したキーワード抽出方法についてご紹介しました。ベータ版の現在でもキーワード抽出の1つのツールとして活用できるクオリティを秘めているというのが私の感想です。ただ、デメリットで取り上げた通り、改善点も多くあるのが現状のため、今後どのような改善が行われるかについては、引き続き調査してまいります。

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